私の保険、本当にこれでいいの？保険の見直し

「生命保険は難しいし、考えるのは面倒」という方は少なくありません。とりあえず加入しておかなければ、と契約したきり長年そのままにしてしまっている、という方もいるのではないでしょうか。そのような方の多くは、加入している生命保険の内容や金額をすっかり忘れてしまっています。

しかし、生命保険は契約してからも、定期的に内容を確認したり、そのときの状況に合わせて見直したりすることが大切です。では、どのように見直すのが良いのでしょうか。

生命保険は、ご自身や家族のライフプランに合わせて見直すのが理想的です。それは人生のステージによって、必要な生命保険の保障額が異なるためです。これを「必要保障額」と呼びます。

一般的なライフプランでは、結婚するまでは大きな保障は必要ありません。ですから、生命保険はもしも自分が死亡したときに必要な葬儀費用程度があれば十分です。おおよそ、200万円から300万円の保障があるとよいでしょう。

結婚をして配偶者を扶養するようになると、必要保障額は大きくなります。自分が万が一死亡した後に、配偶者が生活するための費用や住居費なども含めて計算します。もし、万が一の際に配偶者が働くつもりなら、得られると想定される収入は差し引いて考えます。なお共働きの場合は、お互いに残したい金額が必要保障額といえます。

子どもが生まれると必要保障額はさらに大きくなります。子どもの教育費や生活費が増えるためです。一般的には、必要保障額にはまず葬儀費用などの死亡整理金として200万円～300万円を含めます。ここに、家族の生活費、住居費、教育費を加えて計算します。生活費としては、末子が独立するまでの期間は現在の生活費の７割程度を目安に計算します。末子の独立後、配偶者が一人で生活するための生活費としては、現在の生活費の５割程度を目安に計算します。

生命保険を必ず見直したいタイミングの一例が、マイホームの購入時です。と言うのも、賃貸とマイホーム購入とでは、必要保障額が変わってくるためです。

賃貸に住んでいる方なら、世帯主の死亡後も同じ部屋、もしくは別の部屋を借りるための家賃がかかります。ですから、必要保障額にも配偶者が生きている間（基本的には平均寿命まで）の家賃の金額を含めましょう。

ところが、マイホームを購入して、世帯主の名義で住宅ローンを借り入れると、多くの場合は団体信用生命保険に加入することになります。団体信用生命保険は、住宅ローンの名義人が万が一死亡すると、その時点での残債と同じ金額の保険金が下りるものです。ですから、その後のローン返済は不要になります。すると、それまでは生命保険の必要保障額に含めていた住居費分が不要になるのです。多くの場合、生命保険の保障額を大幅に下げることができます。ただ、余裕を持って必要保障額を見積もりたい方は、固定資産税や維持費分などを住居費として含めておきましょう。

このように、生命保険は、家族の人生の状況によって、適切な保障額が変化していきます。しかし保険に加入したままになっていると、保障額が現状に合っていないことも多いものです。

ファイナンシャルプランナー資格では、ライフプランに合った保険の検討や提案のしかたについてより詳しい手法を学びます。学習成果を活かして、ご自身の保険も見直すことができるようになりますよ。