医療事務の給料はどれくらい？雇用形態ごとの年収も合わせて解説

医療事務の平均年収は、250万円～350万円ほどという結果が出ています。地域や勤務先によっても給与額が異なるため、平均年収にも幅があることに注意が必要です。

勤続年数でも給与は変わりますが、勤務先によっては昇給がないケースもあります。

フルタイム勤務であれば、社会保険に加入できます。しかし、パートや派遣職員といった短時間の勤務の場合、合計勤務時間、勤務先の医療機関の規定などにより、社会保険に加入できない場合があります。応募を検討している医療機関がどのような規定を設けているのか、こちらも事前に確認しておきましょう。

正職員のメリットは、何より安定している点です。勤務する曜日や時間が決まっている場合が多く、必要に応じて有休が取れるのも大きなポイントです。
主なメリットは次のとおりです。

• 有給休暇、育休や産休が取れる
• 社会保険に加入できる
• 休日が決まっている
• 退職金、ボーナスがある（勤務先規定による）

正職員になると、シフト制の場合、どうしても希望した日に休みを取りづらくなってしまいます。また、レセプト業務を行う月末・月初や、患者が多くなる時期には残業が発生することもあります。
主なデメリットは以下のとおりです。

• シフト制の場合、休みが取りづらくなる
• 繁忙期があり、残業が発生する場合がある

派遣職員のメリットとして、身軽さが挙げられます。直接雇用ではないので、勤務先が合わない場合、所属する派遣会社に相談すれば勤務先を変更することが可能です。家庭の事情などで短時間勤務ができるうえ、同じ短時間勤務であるパートなどに比べ、高い時給となるのも魅力の一つでしょう。
主なメリットは以下のとおりです。

• 有勤務先が合わなければ変更できる
• 都合に応じた短時間勤務ができる
• 時給が高い

派遣職員には契約期間があり、勤務先から契約終了と言われてしまえば、続けて働くことはできません。また、交通費などの手当てが出ないこともあります。
主なデメリットは以下のとおりです。

• 契約期間があるため安定しづらい
• 手当てが出ないことがある

パートタイムは、勤務時間の融通が利きやすいのが特徴です。未経験でも募集している医療機関も多く、初めてでも経験を積みやすいです。
主なメリットは以下のとおりです。

• 短時間勤務が可能
• 残業が少ない
• 未経験でも始めやすい

パートタイムの場合、時給が低くなりがちです。また、雇用先の都合で人員削減をされてしまうケースもあるため、雇用が安定しない点もデメリットとなります。
主なデメリットは以下のとおりです。

• 時給が低い
• 雇用先の都合で人員削減されやすい

雇用形態や勤務先の医療機関によって異なりますが、総合病院は比較的、制度が充実している傾向にあります。年間休日数は求人募集のページに記載されているので、応募前に確認しておきましょう。

医療事務の勤務形態は、勤務先の規定によって異なり、こちらも求人応募の際に確認することが大切です。シフト制を導入しているところも多いですが、病院の休診日に合わせた勤務になることもあります。

医療事務を続けながら給料を上げていくには、昇進することが確実な方法です。現在の勤務先で経験を積みながら、しっかり働きましょう。役職が付くことで責任も生じますが、給料は上がりますし、転職や再就職がしやすくなります。

直接、勤務先に昇給の交渉をします。しかし、業務スキルや経験など、相応の実力がなければ交渉することはできません。勤務先に大きく貢献していれば、昇給のチャンスがあるでしょう。

スキルを磨くことも、昇給には大事なポイントです。昇給の交渉をする際にも、スキルが大きく関係します。医療事務の資格を取得したり、事務に欠かせないパソコンスキルを磨きましょう。

転職も収入アップの手段の一つです。好待遇の職場が見つかったなら、転職を検討てみましょう。しかし、現在の職場で長く勤めている場合、また一から人間関係を構築し、転職先の仕事のやり方を覚えなくてはなりません。転職先の勤務形態や給与面などをしっかり検討しましょう。