スキルアップとは？キャリアップとの違いやビジネスへの効果を解説

自身の評価やモチベーションが向上する

スキルアップによって、能力が向上すると、業務を効率的に進められるようになります。社内外での評価が高まり、モチベーションも向上します。他人と競争していくのが当然な世の中で他者と差をつけるためには、スキルアップが欠かせません。

さらに、スキルアップによってその能力を発揮できるようになれば、責任のある業務に対して自分の能力と経験を信じて、前向きに取り組めるようになります。社内外の評価が上がるだけではなく、自身の市場価値を高めることにも繋がるため、キャリアアップにも意欲的になるでしょう。

他職種への仕事に挑戦しやすくなる

スキルアップでは、これまで以上に豊富な知識や技術を身につけるため、よりハイレベルな業務や職種に挑戦できるようになります。たとえば、IT技術などの専門性の高い能力を身につければ、昨今需要の高いプログラマーやシステムエンジニアなどの、IT分野に挑戦できるようになります。

また、コミュニケーション能力や語学力などを高めれば、国内外での営業職、接客業務での強みになるでしょう。スキルアップを重ね、将来的には転職や独立を目指すことも可能です。

昇進・昇級につながる

スキルアップによって、従業員が業績に影響を与える能力を身につけたり、有効な資格を取得したりすると、昇進・昇級も期待できます。業務効率化や生産性アップに貢献できるようになれば、周囲から評価されるようになり、経営陣からも注目される機会が増えるでしょう。その結果、給与や待遇面で有利になったり、昇格・昇進を打診されたりする可能性も高まります。

組織全体の生産性が向上する

多くの従業員が業務に関する知識や技術のスキルアップを図ると、同時に自社の生産性向上も期待できるようになります。さらに、新たな発想の共有や企画の提案などがあり、イノベーションにつながるかもしれません。

生産性の向上によって、業務効率が上がり残業も減らせるほか、新たな業務や事業に着手するチャンスも生まれます。昨今は社会情勢の先行きが不透明で、予測が困難なVUCA時代と言われており、自社が生き残っていくためにも、従業員のスキルアップは必要不可欠です。

従業員の満足度が向上する

スキルアップ支援をする企業では、従業員の満足度が向上する傾向があるため、支援に取り組むメリットは充分にあります。従業員の満足度が高ければ、離職率の低下につながり、人材不足の深刻化が解消できるでしょう。

企業の支援があれば、従業員はスキルアップしやすく、意欲的にスキルアップが目指せるようになります。スキルアップは、従業員の個人的な目標達成やモチベーションの向上、将来への備えなどにも役立つため、会社に貢献したいと考える従業員エンゲージメントが高まります。

企業のアピールポイントとなる

従業員のスキルアップ支援に積極的な企業は、求職者からの印象もよくなります。採用市場では他社との差別化ができ、アピールポイントにもなるでしょう。「入社後に成長できる企業で就職したい」と考える、向上心の高い求職者からの応募が期待できます。

人材不足により採用が困難になっている昨今では、求職者に選ばれる企業である必要があるため、その施策としてもスキルアップの推奨・支援は効果的です。

①資格取得を目指す

スキルアップを証明できるのが「資格取得」です。資格の取得は、専門的な知識や技術の証明になり、昇給や昇進などの評価につながったり、転職活動でも有利に働くなど、多くのメリットにつながります。 資格取得という明確な目標を設定することで、モチベーションの維持や効率的な学習がしやすい点や、結果に関わらずスキルアップにつながる点もメリットです。自身の知識や技術の向上を図りながら、武器となる資格の取得が目指せるため、個人のスキルアップには有効な方法です。

②積極的にセミナーやスクールに通う

働きながらスキルアップのための学習時間を設け、独学で学習を続けるのは簡単なことではありません。挫折せず学習を続けるには、社内外のセミナー受講やスクール通学などが有効です。

外部のセミナーやスクールでは、社内だけでは得られない新鮮な情報や専門的な情報も入ってきやすいため、効果的かつ効率的に知識や技術の習得ができます。昨今では、自宅や外出先からでも受講できるオンラインの講座も充実しているため、有効に活用しましょう。

③副業をする

本業とは別に副業をして、スキルアップを図る方法もあります。本業と異なる仕事をすることで新しい知識や技術が身に付き、視野が広がります。また、収入も得られる点がメリットです。従来副業は、本業への影響を考慮して禁止する企業が多くありました。しかし、昨今では働き方改革が進み、副業可能な企業も増えています。

しかし、就業規則に副業に関するルールが定められているケースも多いため、副業を始める場合にはしっかり確認し、違反しないようにしましょう。注意点として、副業は本業の就業後や休日に行うため、プライベートな時間ががなくなってしまいがちです。本業を優先に無理のない時間管理を行いましょう。

①研修・教育プログラムの拡充

スキルアップ支援として一般的なのが、各種研修や教育プログラムの拡充です。プログラムを充実させることで、スキルアップを望む従業員だけでなく、消極的な従業員にもスキルアップの機会を与えられます。 研修や教育の方法としては、以下の2つが代表的です。



・OJT

・OFF-JT



それぞれの特徴やメリットなどについて、以下で解説します。

②人事制度・サポート制度の拡充／見直し

企業のスキルアップ支援では、従業員のスキルに対する人事制度・評価の見直しや、サポートの拡充も効果的です。スキルアップにかかる費用のサポートや、人事評価体制を整えておけば、従業員もスキルアップに挑戦しやすくなります。

具体的な方法としては、以下の3つが挙げられます。

• ・人事評価制度、賃金制度の見直し
• ・資格手当の拡充
• ・福利厚生（スキルアップ補助など）

それぞれについて詳しくは、以下で解説します。

人事評価制度、賃金制度の見直し

業務に関するスキルアップを促すには、人事評価制度や賃金制度の見直しが効果的です。評価につながるとわかれば、従業員が積極的に資格取得を目指して学習機会を設けるようになるでしょう。スキルアップのための学習は、業務以外の時間を使うため、モチベーションの維持が重要です。

評価基準が明確になれば、学習目標が立てやすいほか、従業員のモチベーションアップにもつながりやすくなります。また、人事評価や賃金制度の見直しを図る場合、資格の保有だけでなく、資格のない特別なスキルのような「評価が難しいスキル」をどう評価するかが重要です。判断が難しいスキルをどう可視化して評価するか、方法や基準を考える必要があります。

資格手当の拡充

すでに資格を取得している、または取得した従業員には、資格手当を支給する制度を設けている企業は多くあります。特に業界で活躍できる資格や特定の技術は、しっかり評価する体制を整え、スキル取得を促せば、企業の成果にもつながるというメリットがあります。

不動産業界の「宅地建物取引士」、建築業の「危険物取扱者」など、所有していると業務の幅が広がるような資格が、資格手当の対象として一般的です。資格手当を拡充する場合、金額設定や対象者人数の予測を誤ると、コスト負担が大きくなってしまうので注意が必要です。

会社都合により資格手当が廃止となると、従業員のモチベーション低下や不満につながるため、慎重に検討したうえで体制を整えましょう。

福利厚生（スキルアップ補助など）

スキルアップするために発生する費用を、企業が一部または全額負担するなどの福利厚生の充実も、支援策として効果的です。従業員が学びたいスキルを自分で選べるほか、負担が軽くなるため、学習を促しやすくなります。

ただし、スキルアップする知識や技術が従業員で決められるため、業務に反映されないケースもあります。コスト負担の増加を防ぐためには、業務に関係ある学習に限るなど、福利厚生の対象となる学習を限定しておくのも1つの方法です。

③ジョブローテーションで従業員の経験値を伸ばす

ジョブローテーションを活用したスキルアップ支援も有効です。 ジョブローテーションとは、人事異動を計画的に実施し、従業員のスキルアップを図る人事戦略です。自社の業務で活躍するため、さまざまな部署や現場で経験を積んでもらいます。

ジョブローテーションを行うことで、社内で幅広く活躍できるマルチスキルを身につけてもらえるほか、個人のスキルアップにもつながります。ただし、異動による環境変化によって、ストレスが溜まったり、不満が出てきたりする可能性があります。また、配置を誤るとスキルアップにならないケースもあるので注意が必要です。