ITパスポートは履歴書に書くと有利になる？｜書き方やメリット、注意点を解説

ITパスポートを取得すると、就職・転職の際にITの基礎知識をアピールできます。近年、DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組む企業が増え、IT人材の需要は高まっています。また、企業が強固なセキュリティ体制を構築・維持するためにも、ITの知識は欠かせません。企業のなかには、ITパスポート取得を想定した社員研修を開催するところもあるほどです。

資格によっては、履歴書に記載してもアピールにならない場合もあります。その点、ITの基礎知識は全ての業界や職種にとって必須です。ITパスポートを履歴書に記載すれば、多くの企業で採用の可能性を高められるでしょう。

ITパスポートがあれば、企業が求めるレベルの基礎的なIT知識が備わっていると証明できます。

近年、多くの企業が人手不足に悩み、業務効率化に取り組むようになりました。基礎的なITリテラシーが備わっているか、パソコン操作ができるかは、採用する人材を決めるにあたって重要なポイントといえます。一定レベルの知識とスキルがある人材を採用すると、教育に割く時間を節約でき、業務効率化につながるためです。 また、ITパスポートでは経営や財務に関する基礎知識も問われます。幅広いスキルを有していると証明できれば、技術的な分野を超えた活躍を期待されるでしょう。

コンプライアンスの知識を証明できることも、ITパスポート取得のメリットです。企業活動を進めるうえで、社会的モラルや倫理観を理解し、法令を遵守することは大切です。ITパスポートの出題範囲には情報管理に関する分野も含まれるため、資格取得を通じて著作権侵害や商標権侵害を理解できます。

万が一コンプライアンス違反が発覚した企業は、取引先や世間からの信頼を失ってしまいます。ITパスポートを履歴書に記載して、コンプライアンスを守って企業に貢献できるとアピールしましょう。

資格をはじめ、履歴書には一般的に正式名称で記載します。ITパスポートの正式名称は「ITパスポート試験」です。試験を実施する「独立行政法人 情報処理推進機構」の公式サイトにも「ITパスポート試験」と記載されています。「Iパス」「ITパスポート」と呼ばれる場合もありますが、履歴書には省略した名称で記載してはいけません。

資格取得年月日には、ITパスポートの合格証書に書かれている日付を記載してください。ITパスポートの合格証書は、試験日から約２ヵ月後、合格発表の約１ヵ月後に送付されます。万が一、合格証書を紛失したときは、次に解説する合格証明書を取得して正式な日付を確認しましょう。

証明書類の提出を求められた場合は、合格証書ではなく合格証明書の提出が必要です。合格証明書は、「独立行政法人 情報処理推進機構」に申請することで交付してもらえます。証明書は1通交付するごとに700円の手数料が必要で、合格発表の2週間後から交付可能です。

ITパスポートのほかにいくつか資格を取得していれば、基本的に取得した順番に上から記載します。ただし、運転免許については、資格欄の一番上に記載してください。

希望職種と関係が薄い資格は、記載を省くか、趣味の欄に記載しましょう。応募する職種と関係性が薄い資格が多数記載されていると、本当にこの職種を希望しているのか採用担当者が疑問に思う場合があるためです。

基本情報技術者試験は、未経験からIT業界に転職する際に有利な資格です。基本情報技術者試験も国家試験の情報処理技術者試験の1つで、技術者としての基本的なスキルを証明できます。

ITパスポートは一般的なビジネスパーソンを対象としています。対して基本情報技術者試験は、かけだしのITエンジニアやプログラマーなどを対象としています。

応用情報技術者試験も情報処理技術者試験の1つで、基礎情報技術者試験よりも上位の資格です。応用情報技術者試験では、ITの応用的知識やスキルを網羅的に問われます。記述や計算が必要な問題もあるため、知識を身につけるだけではなく、問題を理解する力やスピーディに回答するスキルも欠かせません。

ITストラテジストは、情報技術者試験のなかでも最難関とされる資格の1つです。ITストラテジストを取得すると、単独でITスキルを用いた事業戦略を立案できるスキルを有していることの証明になります。

マネジャーとして上流工程に関わりたい人、コンサルタントとしてクライアントの課題解決に取り組みたい人は、ITストラテジストを取得しておくと就職・転職に有利です。

MOS（Microsoft Office Specialist）は、WordやExcel、Power PointなどMicrosoft製品の操作スキルを証明できる資格です。実践を想定した形式で出題されるため、資格取得しておけば即戦力であるとアピールできます。