ティーチングとコーチングの違いとは?それぞれのメリデメや使い方

ティーチングとコーチングの違いとは

社員教育や人材育成の場面では「ティーチング」と「コーチング」で効果的な育成を行うのが理想です。しかしティーチングとコーチングは人を育成する点では同じですが、意味するところや手法は異なります。それぞれの育成方法について意味や目的、使われる場面などの違いをみていきましょう。

ティーチングとコーチングそれぞれの意味(定義)

ティーチングは知識や技術を教えることを意味します。学校の授業や会社の研修でクラス毎に時間を割り当てられ、教師や講師から学ぶ場面をイメージするとわかりやすいでしょう。一方、コーチングは知識や技術をそのまま教えるのではなく、対話や問いかけの中から本人に気付いてもらうことを意味します。プロスポーツのコーチが選手にすべてを教えるのではなく、練習や経験を通して学びを得てもらうことに近いです。

ティーチングとコーチングそれぞれの目的

ティーチングは、当事者が抱える問題を解決へ導くための知識を与えることを目的としています。当事者の成長よりも正しい解決法を教え、狙った方向性に向かえるように教えることに重点があります。一方、コーチングは当事者の自立した成長を促すことが目的です。誤った方向性に向かわないようコントロールはしますが、本人の感じ方や考えを重視し、成長させることを大切にします。

ティーチングとコーチングが使われる場面

ティーチングの使われる場面は、知識・技術が乏しい状況において、必要な知識・技術を教えるときによく使われます。一方、コーチングは相手の成長を促すために使われるため、OJTのようなマンツーマンで行う指導に活用されます。

ティーチング・コーチングのメリットとデメリット

ティーチング・コーチングにはメリット・デメリットがあるため、使い分けが重要です。どのようなメリット・デメリットがあるのか、それぞれ紹介します。

ティーチングのメリットとデメリット

ティーチングのメリット・デメリットは次の通りです。

【メリット】
・大勢の教育に向いている
・必要な知識と技術を短期間で学べる
・教育コストを削減できる

【デメリット】
・自律した成長にはつながりにくい
・指導者のスキルによって教育レベルが変わりやすい
・理解度に差が出やすい

ティーチングのメリット
ティーチングのメリットとしては、一度に大勢の教育がしやすく、短期間で必要な知識・技術を学べる点です。学校のクラスをイメージしてもらうとわかる通り、一度に数十~数百人の教育も可能で、教育対象者に等しく学習の機会を与えるのに適しています。またあらかじめ決まったテーマや内容があるため、必要な知識・技術を短期間で学びやすい点もメリットとなるでしょう。例えば新入社員の教育で業務内容を教え、業務に従事してもらうならティーチングが適しています。また教育の対象を一堂に会して教えられるため、コーチングに比べて教育コストと時間が短い点もメリットです。特に大企業のように教育の対象が多い場合には、ティーチングを活用すると時間と費用を抑えられます。

ティーチングのデメリット
ティーチングのデメリットは、本人の自立した成長にはつながりにくく、指導者のスキルや実力によって教育の質が変わってくる点です。ティーチングは知識や技術をアドバイスし、既にできている答えを指導するものです。一方的に教えるという関係性であり、本人の考えや自主性は求めていません。また知識や技術を教えても、本人の努力や資質によって理解度には差が出ます。一定の水準まで知識・技術を高めるのであれば、フォローアップが必要になるでしょう。指導者のスキルの水準や理解度によって、教育レベルが変わる点も理解すべきです。指導者のレベルを超える知識や技術を教えることはできませんから、指導者選びもポイントになります。

コーチングのメリットとデメリット

コーチングのメリット・デメリットは次の通りです。

【メリット】
・モチベーションが上がりやすい
・自律した成長につながる
・指導者側のスキルアップにもなる

【デメリット】
・指導に時間とコストがかかる
・限られた人数しか教育できない

コーチングのメリット
コーチングのメリットは、本人のモチベーションアップと自律した成長につながりやすいという点です。 コーチングでは1on1での指導が基本となるため、教育を受ける当事者のモチベーションが上がりやすいというメリットがあります。モチベーションが上がれば学習意欲は高まり、自ら学ぼうとする姿勢にもつながるでしょう。またコーチングは本人が自ら考えて答えを出すという教育スタイルですから、自律した成長につながりやすい点もメリットです。そして指導者は対象者が自ら考え、答えを出せるような関わりが必要になるため、指導者自身もスキルを磨く必要があります。結果として、教育を受ける本人も指導者もスキルアップにつながり、会社にとって大きなメリットになります。

コーチングのデメリット
コーチングのデメリットは、指導に多くの時間とコストが発生することと、一度に限られた人数しか教育できないことです。コーチングは指導方法の特性上、多人数向けのティーチングとは異なり、1人ずつしか教育できません。そのため新入社員研修のような大勢を教育する際には不向きで、OJTのような教育方法と親和性が高いです。また初めから答えを教えるのではなく、本人の学びや気付きを支援する指導方法ですから、多くの時間とコストも必要とします。管理職や重要な人材を育てるときなど、必要なタイミングで活用すべき指導方法といえます。

ティーチングが有効なケース

社員教育でティーチングが有効なケースとはどのようなときなのか、2つの状況を紹介します。

知識・スキルの習熟度を高めたいケース

ティーチングは決まった知識やスキルを学ぶことになるため、知識やスキルが未熟な社員や新入社員向けの研修で有効です。新入社員や中途採用に自社業務で必要な知識・スキルを身につけてもらい、早期に即戦力となってもらいたいならティーチングを行うべきです。特定の資格取得を支援するため、社員の知識・スキルを習熟させたいときもティーチングを活用しましょう。他にも業務マニュアルや顧客対応など、基本的な社内のルールを指導するときにもティーチングは効果的です。

緊急性・重要度の高い業務を任せたいケース

短期間で知識・技術を習得しやすいティーチングは、緊急性や重要度の高い業務を社員に任せるケースでも活用します。例えば、1つのミスが大きな事故につながる医療現場や工事作業の現場、クレーム対応などはティーチングで手本を示してもらうのが効果的です。

コーチングが有効なケース

コーチングが有効なケースはどのような場合なのか、2つの状況を紹介します。

スキルの熟練度や対応力を高めるケース

コーチングには決まった答えがあるわけではなく、指導の対象者が自ら考え、理解を深めるよう助ける指導法です。そのためすでにスキルが一定の熟練度に達している人や、対応力をさらに高めたい人に有効な指導法となるでしょう。本人の学びや気付きを助けることが目的ですから、さまざまな経験を積んでもらいたいケースではコーチングが効果的です。

重要な業務を指導するケース

重要な業務を担当させ、その指導を行うケースでもコーチングが有効です。例えば管理職を任せる場合に、知識だけを詰め込んでも良い上司になるとは限りません。さまざまな状況を設定し、臨機応変の対応力や思考力を身につけることでマネジメントスキルが磨かれていきます。またリーダーの経験が浅い人にプロジェクトリーダーを任せるときには、どうすれば効率的に進捗管理ができるか、メンバーとのコミュニケーションなどさまざまな状況設定で学んでもらう必要があります。その場合にも、上司や先輩社員が指導者となってコーチングを行うことで、リーダーに必要な知識や考え方の基礎を身につけられるでしょう。

ティーチングの効果を高めるためのポイント

ティーチングを通して社員教育を行う際、効果を高めるための重要なポイントを3点紹介します。

言語化してわかりやすく伝える

ティーチングでは知識や技術を教えますが、言語化できていないと教育対象者の理解が進まず、思うような教育効果が得られません。そのため抽象的な概念や属人的な技術であっても、言語化して伝えることで理解を促進できます。また言語化と同時に例え話や画像・イラストも同時に見せると、より理解の促進につながりやすいです。

具体例・手本を見せる

ティーチングでは知識や技術を口頭で説明するだけでなく、実際にやってみせたり、具体例を示したりすることが重要です。ティーチングで必要な内容自体は伝えられたとしても、具体的な状況や手順をイメージするには、実際にやっている場面を見るのが一番です。具体例や手本があれば、次からは同じようにやれば成功するイメージにつながります。たとえ失敗してもどこが悪かったのか、手本を参考に振り返ることができます。本人の理解を促進するためにも、指導者は具体例や手本を見せる機会を大切にしましょう。

テストで理解度を確認する

ティーチングで教える内容は答えのある知識や技術です。答えがある以上、知識・技術の理解度をテストで測り、必要なら再度ティーチングを行う必要があります。また理解度を確認することで指導者側もどこが間違っているのか、どこが弱点になっているか把握できます。苦手な部分に絞って復習することもでき、教育の効率を高められるでしょう。

コーチングの効果を高めるためのポイント

コーチングを通して社員教育を行う際、効果を高めるための重要なポイントを3点紹介します。

期間を限定する

コーチングを行う際は、指導を行うことでどうなってほしいのか、本人が将来どうなりたいのかといった目標を定めます。その際いつまでもコーチングを続けるのではなく、明確な期限を定めて成長を促すことがポイントです。期限を定めることで計画的に取り組むことにつながり、短期・中期・長期という段階的な目標も設定しやすくなります。段階別に目標とするスキルやレベルを決めておけば、指導者にとっても目指すべき基準が明確になり、コーチングしやすくなるでしょう。

対象者に問いかけ、考えを聴く

コーチングで重要なことは、対象者が自ら考えを持ち、自分なりの答えに辿り着くようサポートすることです。指導者は対象者が目標を達成するために、適切なタイミングで問いかけを行い、考えを整理するような姿勢を貫くべきです。そのためには対象者の考えや価値観を把握し、どうすれば目標達成に近づけるか問いかけ、本人の考えを尊重しなければなりません。そして間違った考えや方向性に進みそうなら、指導者として正しい方向へと軌道修正するのがコーチングの効果を高めるポイントです。

すぐに答えを教えない

コーチングで心がけるべきポイントとして、時間がかかっても答えを簡単には教えないことも重要です。コーチングの途中で対象者が行き詰っても、直接の答えを教えるのではなく、ヒントや気付くためのポイントを教え、自分で気づけるようフォローしてあげることを意識しましょう。多くの時間を費やすことになっても、自分で考えて出した答えが本人の知識と自信となります。対象者の成長を第一に考え、疑問や質問を丁寧に解消していくことでコーチングは成功します。

コーチング能力の向上に役立つ資格

コーチング能力の向上に役立つ資格

国際コーチング連盟(ICF)認定資格

国際コーチング連盟(ICF)認定資格とは、世界標準でのコーチング認定資格です。ICF認定資格は大きく3つのレベルに分かれており、難易度の低い順にACC・PCC・MCCがあります。日本のICF認可を受けたコーチングスクールで、1年以上のトレーニングを修了し、試験に合格することで資格を取得できます。例えばACC(アソシエイトコーチ証明)ではICFが定める能力・倫理基準について学び、多くのコーチング経験も必要です。費用はACCなら60万円前後、MCCなら90万円程度必要です。費用は高いですが、国際的な活躍もできる資格として人気があり、コーチングのプロフェッショナルとしてキャリアアップを目指すなら取得する価値があります。

CPCC (Certified Professional Co-Active Coach)

CPCCは正式名称が「Certified Professional Co-Active Coach(認定プロフェッショナルコーアクティブコーチ)」で、日本では約1100人が取得している資格です。国際的にも有名なCTI(コーチ・トレーニング・インスティテュート)が認定する資格であり、世界でも認知度の高い資格です。CPCCにはコアコース・上級コースの2種類があり、コアコースではコーチングの基礎から応用まで、最短5か月で学べるカリキュラムがあります。上級コースはコアコースで学んだ内容を基礎として、さらにコーチングスキルを高めるコースです。コアコースの場合、基礎・フルフィルメント・バランス・プロセス・シナジーの5科目をそれぞれ1か月ほど学ぶ必要があります。注意したいのは、CPCCを取得するには、上級コースを修了していることが条件になる点です。さらに上級コースを受講するには、コアコースの修了、CPCCかつPCC以上の資格を持つプロコーチがついていること、最低5名以上の有料クライアントがいることの3つが条件です。条件は厳しいですが、取得できれば信頼性の高い資格として幅広い分野で活躍できます。

GCSコーチング資格

GCSコーチング資格は銀座コーチングスクールのコーチングクラスで学び、判定試験に合格することで取得できる資格です。銀座コーチングスクールには基礎を学ぶレギュラークラス、国際資格取得コース、国際資格取得プロフェッショナルコースの3種類があります。少人数制クラスでコーチングスキルを基礎から学び、国際資格取得も目指せる点が特徴です。加えて講座受講料が非常に安く、資格を目指さなくてもコーチングについて学びたい人が気軽に学べる点も魅力です。銀座コーチングスクールはICFの認可するコーチングスクールですから、GCSコーチング資格も信頼性の高い資格といえます。いきなり国際資格取得を目指すのではなく、まずコーチングスキルの基礎を固めたい方はGCSコーチング資格を狙うのがおすすめです。

まとめ

コーチングとティーチングは、指導方法や目的、使用場面など様々な違いがあります。教育する対象や目的に応じて使い分けなければ、思うような効果を得られない可能性もあります。使い分ければどちらも有効な教育方法ですから、最終的な目標を定めて運用することが大切です。自社で優秀な社員を育成し、企業の成長を促進するには、それぞれの特徴を理解して活用することが鍵になります。

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