在宅ワークに有利な資格とは？
種類や内容、在宅ワークのメリット・デメリットを解説！

マイクロソフトオフィススペシャリストとは、マイクロソフト社のオフィス製品「Excel」「Word」「PowerPoint」などの操作をするための一定のスキルを証明する資格です。在宅ワークをするにあたってパソコンの操作は欠かせません。特にExcelやWordの操作はビジネスをしていくうえで欠かせないスキルです。

マイクロソフトオフィススペシャリストではパソコンの細かい操作も学べるので、在宅ワークの際の効率化にもつながります。全国一斉開催で毎月試験が行われているため、自分の都合の良いタイミングで受験可能です。

日商簿記は基本的な複式簿記や経理の知識を証明するための資格です。そのため、経理職の在宅ワークをしたい人におすすめです。日商簿記は3級、2級、1級があり、仕事で使うなら最低2級以上は取得しておくことで、スキルの証明になります。

2級の勉強時間は独学なら4～6カ月、通学通信講座なら2～4カ月程度が目安です。日商簿記で学んだスキルは確定申告の際にも役に立つでしょう。

ITパスポートは初心者向けのIT資格です。未経験でIT関係の仕事につきたい人におすすめです。2009年4月に新設された資格で、年間23万人以上が受験する人気資格でもあります。在宅ワーク以外でもインターネットやパソコンを日常的に使うことが当たり前の時代ですので、ITに関する基礎的な知識はさまざまなシーンで役に立ちます。

もちろん、幅広いITの知識や技術を身につけることで在宅ワークにも役に立つでしょう。

ファイナンシャルプランナーは、資産運用や保険、税金や年金、相続などの家計の知識を有する専門家であることを証明する資格です。ファイナンシャルプランナーの資格を取得することで、金融分野の専門的な知識を活かした在宅ワークができます。また、ファイナンシャルプランナーは会社に勤めるという選択肢以外にも、独立や副業といったさまざまな働き方を選択できます。

たとえば、在宅ワークで行えるファイナンシャルプランナーの仕事には、コンサルタントやライターなどがあげられます。3級、2級、1級と分かれており、仕事に活かす場合は、2級以上を取得するのがおすすめです。

行政書士は幅広い法律の知識を有することを証明する国家資格です。取得することで、身近な街の法律家として活躍できます。資格取得で独立開業ができるので、自宅を事務所にすることも可能です。業務の中心となる書類作成は在宅でできるので、在宅ワークで働く人も多くいます。試験は年に1回行われ、合格率は毎年10～15％前後です。

社会保険労務士は企業の社会保険や給与計算、就業規則、人事評価、年金の相談などを行う仕事です。社会保険労務士が行う仕事は独占業務でもあるので、資格を取得することで独立開業ができます。

そのため、現在では自宅を事務所として、在宅で働くケースも増えています。試験日は例年8月に行われ、合格率は6～7％程度です。

アロマテラピー検定は、ビジネスや医療、介護など家庭だけでなく、あらゆるシーンにおいて活用が期待されている資格です。試験ではアロマテラピーの安全性や法律、香りに関するテストなどを行います。資格を取得することで、自宅サロンで開業して在宅ワークを行えます。

また、オンライン上でアロマについての講座を開催するという方法もあるでしょう。2級と1級があり、受験資格は特にないので、誰でも受験することが可能です。2級と1級を両方同時に受験することもできます。

整理収納アドバイザーは、自宅や職場などの整理収納についてアドバイスをするスペシャリストです。資格を取得することで、片付かない原因を根本的に解決するスキルが身につきます。2級と1級があり、1級ではより高度な片付けに関する知識を学びます。

資格取得後は、整理術や片付けのセミナー講師として活動できたり、教室を開催できたりします。

カラーコーディネーターは色の特性や性質などの色彩の知識を身につける資格です。カラーコーディネートの知識はあらゆるビジネスシーンで活用できます。たとえば、Webサイト、ランディングページやバナー広告の配色など、在宅ワークで活用できる場面も多いでしょう。受験は誰でもできるので、取得を目指す人も増えています。

在宅ワークは出勤しなくてもいいので、通勤時間の節約になります。また、インターネット環境があればいつでもどこでも仕事ができるので、働く場所を自由に選べることも大きなメリットといえるでしょう。

働く時間も自分のペースに合わせて決められることや、上司や同僚との人間関係のストレスに悩まされないこともメリットです。そのため、会社の人間関係のストレスに悩みやすい人は在宅ワークに向いているかもしれません。

在宅ワークのデメリットは、自己管理ができていないと仕事に支障が出ることです。周囲の目がなくても自分を律しながら、仕事に向き合うことができる自己管理能力が必要です。

また、在宅ワークのコミュニケーションはチャットやメールが主体となるので、伝えたいことがうまく伝わりにくい場面も多々あります。その他、通勤がないため、運動不足になりやすく、体調管理にも気をつけなければいけません。