終活とは？いつから何を始めればいい？やること8つをわかりやすく紹介

終活により自分の残りの人生や最期について考えることで、人生後半期の過ごし方や死に対する漠然とした不安が解消しやすくなります。気持ちの整理がつくと、残りの人生を前向きな気持ちで過ごせるでしょう。終活は、残りの人生をよりよく楽しく生きるために役立つ可能性が高いです。

また、終活はこれまでの自分の人生を振り返るきっかけにもなります。自分自身と向き合う機会を得られ、今後の人生をどうすれば有意義に過ごせるかについてヒントを得られる場合もあります。

終活をして今後の生き方を考えれば、明確な人生計画を立てられます。たとえば、老後の就労の有無や、就労するならいつまで続けるのか決めましょう。就労の目的や手段などについても検討しておくことが大切です。あらかじめ計画を立てておくと、そのタイミングを迎えたときにスムーズな対応ができます。

自分自身に関する情報や死後の対応に関する希望をひと通りまとめておけば、自分が亡くなった後に残された人たちの負担が少なくなります。残された人はまとめられた内容を参考にして対応すればよく、手間が省けるからです。

たとえば、氏名、生年月日、本籍地などの基本情報がまとめられていると、死亡届や住民票の抹消届などの各種手続きもスムーズに行えます。また、葬儀やお墓についての希望を書いておけば、残された人が悩まずその希望に合わせて対応できます。

見落としがちですが、デジタル機器に関する情報をまとめておくこともおすすめです。具体的には、パソコンやスマートフォンの数とともに、それぞれのパスワードも分かるようにしておきましょう。

遺産や相続についてのトラブルは少なくないですが、終活を行うことによって防止できる可能性があります。終活の一環として遺書を作成し、自分の財産の死後の扱いについて意思を示しておくといいでしょう。基本的には自分の意思を尊重して構いませんが、家族の希望を考慮する人もいます。

本人が生前に意思表示し、法的な効力をもった遺言書として準備しておけば、残された人同士が後から揉める心配を減らせます。債務があるなら、財産とともに債務についても情報をまとめておきましょう。ただし、借金や契約などの問題を残して亡くなると周囲に迷惑がかかる可能性があります。終活においては、それらの解決や対応の引き継ぎなども行うべきです。

終活では、エンディングノートを書く人も多いようです。エンディングノートとは、自分自身に関する情報や希望、残される人たちへのメッセージなどをまとめたものです。ただし、遺言書とは異なり形式や媒体に制限がなく、法的な拘束力は発生しません。あくまでも自分の気持ちを整理したり、残された人に自分の希望を伝達したりするために作成します。

自分の死後に遺産や相続などのトラブルが発生しないようにするには、遺言書を作成するという方法があります。遺言書は一定の形式に沿って作る必要があって手間がかかりますが、法的な拘束力が発生します。希望が変われば、自由に作り直しが可能です。自分で作成できない場合は、弁護士に相談して作成する方法もあります。

終活には、身辺整理も含まれます。自分が所持している物品を整理整頓し、不要なものは処分しましょう。残したいものについては、管理や保管の方法をまとめておくと残された人が対応しやすくなります。

また、契約や加入しているサービスなどを確認し、すでに不要なものがあれば解約しておきます。自分が亡くなるまで契約や加入を続けるものについては、解約方法についてまとめておきましょう。

自分の財産や債務の全体像を把握し、整理や処分などをすることも大切です。財産には、預貯金、不動産、保険、会員権などさまざまな種類があります。債務がある場合、保証人の有無や相手についても確認が必要です。財産や債務の状況を把握できれば、遺産や相続の対応についても指針を定めやすくなります。

終活では、自分の葬儀やお墓の準備も行います。葬儀について、形式や規模・予算などの希望を考えましょう。葬儀は事前に契約できるサービスもあるため、自分自身で手配しておけば残された人の手間を減らせます。また、お墓についても自分で準備しておくと、残された人の負担が小さくなります。

終活においては、老後に受ける医療や介護の希望についてもまとめておきましょう。老後は自分で適切な判断ができなくなったり、意思表示が困難になったりする場合も多いからです。たとえば、利用したい病院や施設の詳細をまとめ、延命治療を受けるかどうか決めておくこともおすすめです。介護を在宅で受けたい場合は、その旨も合わせて示しましょう。

終活においては、人生後半期の就労についてもイメージしておく必要があります。何歳まで就労し、どのような職種で働くのか決めましょう。就労せず、自分がやりたいことや実現したいことをするという選択肢もあります。就労の有無を考えると、残りの人生の過ごし方を考えるきっかけにもなります。

現在住んでいる家に老後も住み続けるかについても検討が必要です。あわせて、介護が必要になった場合のリフォームの必要性や施設への入居についても考えましょう。住みかえるなら、具体的にどのような家を選ぶか、どんな場所に住むかイメージする必要があります。老後の住まいについても、終活を通じて詳しく計画しておくといいでしょう。

終活は、自分だけでなく残される人のためにもなります。周囲の人の意見も積極的に聞き入れましょう。自分の意思は大切にすべきですが、死後の対応については残される人の意見もなるべく取り入れるといいでしょう。周囲の人と情報を共有すると、より有意義な終活を実現できる可能性が高くなります。

終活では、デジタル終活も行う必要があります。所有しているパソコンやスマートフォンを把握したり、SNSのアカウントや加入しているサービスなどをまとめたりしましょう。特に、パスワードの管理が重要です。パスワードが分からないとアカウントの削除や契約の解除などがスムーズにできないため、残された人にとって大きな負担となります。

終活は自分自身の最期に向き合う作業であり、不安やストレスを感じてネガディブになりがちです。しかし、終活は自分の残りの人生を有意義に過ごすために役立ちます。また、自分が亡くなった後に発生しうる問題の防止にもつながります。そのようなメリットを意識し、なるべく前向きに考えて取り組みましょう。

終活に含まれる要素は多岐にわたり、法的な決まりもあります。人によっては、自分だけでは判断できない内容が見つかる場合もあります。終活で悩む部分ついては、弁護士、税理士、ファイナンシャルプランナー、終活アドバイザーなどの専門家へ相談しましょう。専門家なら適切な方法を知っているため、終活をよりよくスムーズに進められます。