2018.12.11
2019年のトレンド予測と資格取得に関する意識調査
2018年、印象に残った出来事：「北海道胆振東部地震」「TOKIO山口メンバー書類送検」「仮想通貨流出」
2019年、注目の話題：「新元号」「消費税10％に引き上げ」
2019年、武器になる資格1位は「TOEIC(R)テスト」！
平成最後の冬が始まり、今年も残りわずかとなりました。
2018年は、記録的な猛暑に悩まされたうえに、強烈な台風と豪雨が全国各地を襲いました。さらに3月の西表島付近の地震を皮切りに、最大震度５弱以上を記録する地震が10回。特に9月6日に発生した「北海道胆振東部地震」では最大震度７を記録。多くの犠牲者と甚大な被害を生み、予測不能な多くの自然災害に見舞われた一年となりました。
一方、2月に韓国で開催された「平昌冬季オリンピック」ではフィギュアスケートに出場した羽生結弦選手が連覇を達成。66年ぶりの快挙に、日本中が湧きました。さらに政治・経済に目をむけても、日経平均株価が26年ぶりに2万4,000円台を記録するなど、明るい話題もありました。
そんな2018年に続き、来年はどんな年になるのでしょうか？新しい元号に変わる2019年を生き抜くために役立つ資格とは――。
通信教育を手掛ける株式会社ユーキャン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：品川泰一）は、20代〜40代のビジネスパーソン310名を対象に、今年一年の出来事を振り返りつつ、2019年のトレンド予測と資格取得に関する意識調査を実施しました。
◇20代〜40代のビジネスパーソンが選んだ！2019年に「武器になる資格」とは？
特設サイトURL：https://www.u-can.co.jp/2019shikaku
◇調査結果トピックス
【1】2018年、印象に残った出来事「北海道胆振東部地震」（自然／科学技術関連）「TOKIO山口メンバー書類送検」（社会・スポーツ・エンタメ関連）「仮想通貨流出」（政治・経済関連）
2018年、印象に残った出来事
●自然／科学技術関連：1位「北海道で震度7地震（北海道胆振東部地震）」（51.6％）、2位「非常に強い台風の上陸と接近が相次ぐ」（38.7%）、3位「西日本豪雨」（37.7％）
●社会・スポーツ・エンタメ関連：1位「TOKIO山口メンバー書類送検」（51.0％）、2位「安室奈美恵さん芸能界引退」（47.7％）、3位「振袖販売会社 はれのひ、突如店舗を封鎖」（45.2％）
●政治・経済関連：１位「コインチェックで仮装通貨流出」（35.8％）、2位「日経平均株価26年ぶりに2万4,000円台を記録」（19.7％）、3位「史上初の米朝首脳会議」（18.1％）
【2】2019年、話題になりそうな出来事「新元号に改元」「消費税10％に引き上げ」
●2019年、話題になりそうな出来事は、1位「新元号に改元」（48.4％）、2位「消費税10％に引き上げ」（44.2％）、3位「GWが10連休に」（40.3％）
【3】2019年、武器になる資格No.1は「TOEIC(R)テスト」
●意識調査における、2019年武器になりそうな資格は1位「TOEIC（R）テスト」（20.6％）。訪日外国人の増加の影響からか語学への意識が高まっていることがうかがえる結果
●消費税が10％に引き上げられることもあり、2位には常に上位の人気資格「ファイナンシャルプランナー（FP）」（18.7%）が選ばれる。同様の理由からか、「簿記」（17.1％）も3位にランクイン
【4】資格取得とスキルアップについて「興味あり」が7割
●資格取得とスキルアップについて「とても興味がある」（25.2％）「少しある」（43.9％）と回答した人は全体の約7割
●保有している資格で最も多かったのが「英検」（28.6％）、続いて「簿記」（18.5％）、「漢検」（17.2％）
●取得した理由として、「仕事で必要だから」（24.8％）、「自分の能力を確認したいから」（21.4％）、「興味があることを深く学びたいから」（20.6％）、「仕事の専門性を高めたいから」（20.2％）、「就職・転職に有利だから」（17.6％）という結果に。“仕事のため”という理由に並んで、“自己の能力向上”を目的とする方も多い。
【トピックス1】
2018年、印象に残った出来事は
「北海道胆振東部地震」「TOKIO山口メンバー書類送検」「仮想通貨流出」
2018年の印象に残った出来事を聞いたところ、自然／科学技術関連では、1位「北海道で震度7地震(北海道胆振東部地震)」（51.6％）、2位「非常に強い台風の上陸と接近が相次ぐ」（38.7%）、3位「西日本豪雨」（37.7％）という結果。
社会・スポーツ・エンタメ関連で印象に残った出来事は、1位「TOKIO山口メンバー書類送検」（51.0％）、2位「安室奈美恵さん芸能界引退」（47.7％）3位「振袖販売会社 はれのひ、突如店舗を封鎖」（45.2％）となりました。
さらに、政治・経済関連で印象に残った出来事は、１位「コインチェックで仮装通貨流出」（35.8％）、2位「日経平均株価26年ぶりに2万4,000円台を記録」（19.7％）、3位「史上初の米朝首脳会議」（18.1％）となりました。
大規模な天災（地震・台風・豪雨）が多発したこと、不祥事や引退などで人気タレントが表舞台から姿を消したことは、5割以上の人が印象に残っていると回答しており、自然／科学技術関連や社会・スポーツ・エンタメ関連の出来事が強く印象に残る一年となったことがうかがえる結果となりました。
【トピックス2】
2019年、話題になりそうなことは「新元号」「消費税10％に引き上げ」
次に、2019年に話題になりそうなことを聞いたところ、1位「新元号に改元」（48.4％）、2位「消費税10％に引き上げ」（44.2％）、3位「GWが10連休に」（40.3％）と、新元号になって変わる国内の社会状況とお金にまつわる内容に回答が集中。特に「消費税10％への引き上げ」と4位に選ばれた「イギリスのEU完全離脱」は、すでに経済に与える影響がメディアを通じて報道されていることもあり、不安材料として注目が集まっていると言える結果となりました。
【トピックス３】
2019年、武器になる資格No.1は「TOEIC(R)テスト」
消費税増税を見据え、「ファイナンシャルプランナー(FP)」も不動の人気！
2019年のトレンド予測を踏まえた上で、2019年に取っておくと武器になりそうな資格を聞いたところ、1位「TOEIC(R)テスト」（20.6%）、2位「ファイナンシャルプランナー（FP）」（18.7%）、3位「簿記」（17.1%）という結果に。訪日外国人の増加の影響からか語学への関心が高まり、「TOEIC(R)テスト」受験熱が高まっていることがうかがえます。また、消費税10％への引き上げが行われることから、お金に関わる人気資格「ファイナンシャルプランナー(FP)」と「簿記」にも注目が集まる結果になりました。
さらに、「2019年に実際に取得してみたい資格」の回答では、1位「TOEIC(R)テスト」（13.5%）、2位「簿記」（10.31%）、3位「ファイナンシャルプランナー（FP）」（10.0％）とごくわずかの差ではありますが、「簿記」が「ファイナンシャルプランナー（FP）」を抑えて2位になっています。
「2019年武器になる資格」そして「2019年に実際に取得してみたい資格」のトップ3にはいずれにも「TOEIC(R)テスト」、「ファイナンシャルプランナー（FP）」、「簿記」が選ばれていることから、2019年も引き続きスキルアップやキャリアアップにつながりやすい資格が人気であることがうかがえる結果となりました。
【トピックス４】
資格取得とスキルアップについて「興味あり」が7割
資格を取得した理由は「仕事で必要だから」「自分の能力を確認したいから」
資格取得とスキルアップについては「とても興味がある」（25.2％）「少しある」（43.9％）と回答した人は全体の約7割となり、資格取得に関する関心の高さがわかる結果となりました。また、現在保有する資格の数については、「1個」（21.9%）、「2個」（21.3%）、更には「6個以上」（13.2%）と多くの方が資格を保有しており、「持っていない」は23.2%にとどまりました。
現在保有する資格で最も多かったのは、「英検」（28.6％）、次いで「簿記」（18.5％）、「漢検」（17.2％）。さらに「TOEIC（R）テスト」（13.4％）、「情報処理技術者試験」（11.3％）と続きました。取得した理由として、「仕事で必要だから」（24.8％）、「自分の能力を確認したいから」（21.4％）、「興味があることを深く学びたいから」（20.6％）、「仕事の専門性を高めたいから」（20.2％）、「就職・転職に有利だから」（17.6％）となっています。“仕事のため”という理由と並んで、“自己の能力向上”を目的とする方が多い結果となりました。
また、今後新たな資格取得に関しては「とても取得したい」（23.2％）「どちらかというと取得したい」（49.0％）と前出のスキルアップと資格取得に関する意識と同様、7割以上の方が意欲的に資格取得を捉えていることがわかる結果となりました。
■20代〜40代のビジネスパーソン聞いた！2019年に「武器になる資格」とは？
特設サイトURL： https://www.u-can.co.jp/2019shikaku
調査概要
調査名：2019年のトレンド予測と資格取得に関する意識調査
調査対象：20代〜40代のビジネスパーソン 310名（男性159名、女性151名）
実施期間：2018年11月5日〜9日
実施方法：インターネット調査
対象地域：全国
※グラフのパーセンテージは四捨五入されているため合計値が100にならないものもございます。
